ラベル活用法

私は、LEDという言葉を初めて聞いたのは、

私が学生時代、おそらく高校生の頃だったと思います。その時にLEDの青色が開発されたという話を聞いたことがあります。それは革命的な発見だったと聞きました。当時はLED続く言葉は授業しか聞くことができませんが、その後は生活の中で受け入れられるようになって、今ではLEDが主流になっているようです。
長い間、同じ車に乗って続けている場合、デザインが周囲の車よりも長く感じ、引け目を感じることもあるかもしれません。そのような場合には、自動車のグレードをアップさせてくれるHIDタイプのライトを装着してみるといいでしょう。 HIDライトは、光の色が薄いスマートな印象になるので、外から見ても新鮮さを感じさせてくれます。手軽に設置できるので、試してみるといいでしょう。
　大和総研投資調査部長チーフストラテジストの成瀬順也氏に、2011年の世界の株式市場見通しを聞いた。成瀬氏は、2011年は、「年前半は日本株がベストパフォーマーになる可能性が高い」と予測する。年後半には、新興国の株式市場が復調してくると見ている。また、注目する投資テーマとしては、新興国における個人消費の拡大、米国の復調、そして、環境関連をピックアップした。

――2011年の世界の株式市場の見通しは？　

　前半と後半で変わってくる。年前半は、日本株にとって最も投資環境が良いところ。後半は、新興国が良いということになる。

　アメリカの景気について、良くなってきたという見方が強まるのが年前半だと考えている。最大のポイントは中間選挙で共和党が勝ったこと。この2年間に、あまりにオバマ政権が低所得層、零細企業にお金をばら撒くような政策を進め、ばら撒き政策では景気の浮揚にはつながらないということがわかってきた。そこで、減税をすることによってアメリカの大企業、また、富裕層にお金を使わせた方が、波及効果が大きいということになってきて、政策転換がおきつつある。

　そうして、アメリカで高級品、高額品が売れるようになれば、日本にとって良い形になる。なおかつ、米国の景気が強ければ、円安ドル高になるだろうから、アメリカの景気が強い、アメリカ株も強い、そして、円安と3つの条件が揃えば、来年の前半は、日本はトップパフォーマーになる可能性が高いといえる。

　一方で、新興国は、景気の過熱を抑えるための金融引き締め局面が続くので、景気は良いのだが、株式市場はちょっと休みという状況になる。これは、中国に限らず、ブラジル、インドも同様。新興国の株式市場もお休みということだから、なおのこと日本にスポットライトがあたる。年前半は、日本が1位、2位にアメリカという流れ。

　この予測が実現すると、日本が「グローバル景気敏感株」ではなく、「米国景気敏感株」であるということが一層明らかになる。もとより、グローバル景気敏感株であれば、2010年10月までのところで、これほど出遅れるわけがなかった。

　したがって、新興国の金融引き締めが一巡すると、日本に対する相対的な魅力は薄れてくる。日本株は相対的に後退していくことになる。日本株がその後も順調に上値を取っていくためには、「米国景気敏感株」から「新興国景気敏感株」へと変わる必要がある。

　アメリカ企業は、多くの企業が新興国で儲けている。ハイテク関連企業など景気敏感企業以外にも、コカコーラ、P＆Gなど景気ディフェンシブな企業の他、ウォルマートなど小売業でさえも新興国で儲けている状況だ。そのような広がりが日本企業にはなく、電機、自動車、商船、商社などに限定されている状態だ。これでは、新興国の成長が日本株全体の底上げにはつながらない。

　ヨーロッパは、現在の投資環境を考えるときに、一番のリスク要因になっている。ヨーロッパの二極化が激しくなった。ドイツや北欧、オランダなど輸出で稼げる一部の国だけは良い。一方、南ヨーロッパは悪化している。金融政策をひとつにして、財政政策は各国ばらばらに実施するというユーロの枠組みは長くは続かないのではないかと懸念されている。これがヨーロッパで起きているユーロ危機の本質問題。長期的に見ると、答えは2つにひとつしかない。金融政策もばらばらにして「ユーロ」を崩壊させるか、財政政策も統一して統合を一段と強めるか。これほど、大きな結論は、すぐに得られるものではないが、その行方は追いかけなければならない。

　二番目のリスク要因は、新興国の景気が過熱すること。中国が過熱の懸念が最も大きく意識されるところなので、その懸念が最後まで残る。その結果、中国株が本格的に上昇するのは、一番最後だろう。他の新興国のほうが、先んじて引き締め局面が終了するだろうとみている。

――投資テーマは？　

　新興国の成長が大テーマだ。ただ、同じ新興国を投資テーマとしながらも、その中身がインフラ投資から、「消費」にテーマが移っていこう。さらに新興国向けの消費もすそ野が広がっていく。これまでは自動車など一部の産業にスポットライトがあたっていたが、これからは、一般的な日用品、電子機器などにまで広がり、新興国で売れるものはどういうものだろうという発想が大事になってくる。

　たとえば、中国の消費を考えると、従来は沿岸部で一部の富裕層が活発に消費していましたというところから、中国全土で消費するという環境に変わってきている。そうすると、自動車などの高級・高額品以外のものも買うようになるということだ。これは、中国における人件費の上昇にともなって、中国全土に広がっていく。

　アメリカの復活がある程度はっきりして、アメリカの消費もテーマになるだろう。ただし、アメリカの消費者は一度ひどい目にあったので、ある程度倹約をしながら使うようになるだろう。住宅の問題は長期化し、消費の二極化が進むと見ている。iPhoneやiPadは売れているが、パソコンやテレビは売れていない。自動車も小型で燃費の良い車が売れていて韓国車が見直されている。この冬のクリスマス商戦でも、オンラインショッピングが非常に伸びているということなので、ガソリンを使わない、外食をしないなど、これまでと違った消費になっている。「ニューノーマル」という言葉を、否定的に捉えるのではなく、新しい消費の波と捉えて、その波に乗れるかというのが問われている。

　もうひとつは、環境。これが本物になってくるかどうかが注目される。たとえば、先行したドイツは環境大国になっているが、太陽電池など補助金を出して普及を進めた。徐々に補助金を減らしてきているが、これから環境需要がどうなるかを見極める必要がある。アメリカでもグリーン・ニューディールと大騒ぎをしたが、実際には何もやっていないので、これらが本当に動き出すのかどうか。議会が変わって、産業寄りの政策が期待され、単にCO2の排出を抑制するだけではなく、環境産業を成長させる方向に変われるのか？日本でも、電池で走る自動車が本当に売れるのか？　環境関連事業がビジネスとして成立することが確認できると、息の長いテーマとして「環境」が取り上げられるだろう。（編集担当：風間浩）

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